技術情報
雑誌・その他
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2023.07擁壁の耐震設計の基礎と応用 第5回 道路分野における補強土壁の耐震設計
- 著者名
- 志村直紀・小浪岳治・市川智史
- 出典(掲載頁)
- 地盤工学会誌 Vol.71 No.7 Ser.No.786 pp.91-104
- 出版
- 地盤工学会
補強土壁に共通する耐震設計の考え方、補強土壁各工法の独自の考え方を解説している。
2020年(2020年4月~2021年3月)
2020.08多数アンカー式補強土壁工法の最近の取組み
- 著者名
- 小浪
- 出典(掲載頁)
- 基礎工 Vol.48 No.8(pp.38-40)
- 出版
- 総合土木研究所
多数アンカー式補強土壁の信頼性を高めることを目的とした最近の取組み(地震時挙動、両面壁、地下水の影響、耐久性実態調査、トルクによる品質管理)の概要を報告した。
2020.08多数アンカー式補強土壁工法の補強材診断技術の開発
- 著者名
- 林
- 出典(掲載頁)
- 基礎工 Vol.48 No.8(pp.81-83)
- 出版
- 総合土木研究所
補強材診断対応型壁面材と補強材の診断に適用可能な3種類の非破壊試験(衝撃弾性波法、超音波探傷、リフトオフ試験)の概要および現場への適用事例を紹介した。
2019年(2019年4月~2020年3月)
2019.11多数アンカー式補強土壁の大規模地震時挙動のFEMシミュレーション
- 著者名
- 小浪・林・三浦・宮田
- 出典(掲載頁)
- 地盤工学会誌、Vol.67-11・12月号(Ser.No.742/743)
- 出版
- 地盤工学会
多数アンカー式補強土壁の性能設計法の確立に貢献することを目的に、多数アンカー式補強土壁の大規模地震時挙動をFEMで再現する方法について検討を行った。
2013年(2013年4月~2014年3月)
2013.11多段積多数アンカー式補強土壁の動態観測について
- 著者名
- 佐々木・藤井・小浪
- 出典(掲載頁)
- 第25回日本道路会議論文集 (No7002)
- 出版
- 日本道路協会
多段積多数アンカーの動態観測結果が報告されている。
2003年(2003年4月~2004年3月)
2003.11多段積多数アンカー式補強土壁の動態観測
- 著者名
- 小浪・三浦・佐々木・藤井
- 出典(掲載頁)
- 土と基礎 第51巻 第11号 (pp50-52)
- 出版
- 地盤工学会
多段積の優位性とともに動態観測結果が報告されている。
2002年(2002年4月~2003年3月)
2002.02特集 擁壁・補強土壁工法 多数アンカー式補強土壁の最近の動向
- 著者名
- 小浪
- 出典(掲載頁)
- 土木技術 Vol.57,No.2 (pp47-53)
- 出版
- 土木技術社
振動台実験、多段積動態観測、および拘束補強効果の考え方などについて概説されている。
1998年(1998年4月~1999年3月)
1998.11補強土壁に用いる部材の品質とコスト縮減効果
- 著者名
- 川原・三澤・小浪
- 出典(掲載頁)
- 第8回農村道路研究部会研究発表会(pp29-32)
- 出版
- 農業土木学会
薄型壁面材の構造解析方法、耐力試験結果、コスト縮減結果について報告している。
1995年(1995年4月~1996年3月)
1995.12多数アンカー式補強土壁工法マニュアルの考え方
- 著者名
- 三澤
- 出典(掲載頁)
- 斜面・盛土補強土工法技術総覧 (pp261-274)
- 出版
- (株)産業技術サービスセンター
設計・施工マニュアルの詳細について解説されている。
1995.12補強材料の素材・製品の種類と性質
- 著者名
- 小浪
- 出典(掲載頁)
- 斜面・盛土補強土工法技術総覧 (pp171-173)
- 出版
- (株)産業技術サービスセンター
鋼性の各種盛土補強材の補強メカニズムの概要と部材形状について述べられている。
1991年(1991年4月~1992年3月)
1991.10沖縄における垂直擁壁の設計・施工の提案
- 著者名
- 小浪・丸山・江口他
- 出典(掲載頁)
- 第4回沖縄土質工学研究発表会講演概要集(pp5-8)
- 出版
- 地盤工学会
実施工されたコーラルを用いた多数アンカーとウェブソルの設計試算結果を比較して、ウェブソル工法の適用性を述べている。
1988年(1988年4月~1989年3月)
1988.07多数アンカー式擁壁工法による擁壁・土留めの設計と施工 -京滋バイパス平津工事での例-
- 著者名
- 宮本・臼田・長谷川・石田・菊池
- 出典(掲載頁)
- 基礎工 昭和63年7月号 (pp63-68)
- 出版
- 総合土木研究所
マニュアル発刊前の「多数アンカー式擁壁工法」の設計・施工例が記載されている。従来擁壁と比較して適用盛土範囲が広い・工期短縮が可能と記述されている。